2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
減収ながらも構造改革効果や不動産売却益で大幅増益、自己資本比率は10.5%から19.6%へ急速改善
シャープの決算短信AI要約・開示情報
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取得PDF3件
AI要約済み3件
最新開示2026-05-12
決算予定予定なし
東証
最新PDF: 140120260429514125.pdf
株価指標
yfinanceから1日1回取得する参考値です。
株価591円株価基準日 2026-05-13
前日比-0.3%-1.70円
時価総額3838億円JPX
PER8.1倍実績PER
PBR1.5倍実績PBR
配当利回り0.0%Yahoo Finance由来
1か月騰落率+0.6%終値ベース
1年騰落率-27.3%終値ベース
混在
信頼度 95%
glm / glm-5.1
減収ながらも構造改革効果や不動産売却益で大幅増益、自己資本比率は10.5%から19.6%へ急速改善
2026年3月期は売上高が前年比12.4%減の1,892,811百万円となったが、ブランド事業の高付加価値化やディスプレイ事業の構造改革により営業利益は77.6%増の48,565百万円と大幅増益となった。堺事業所の不動産売却益（36,111百万円）を計上したこともあり、親会社株主に帰属する当期純利益は31.4%増の47,434百万円となった。財務基盤改善が進み、自己資本比率は19.6%に上昇した。通期業績予想に対し、営業利益と経常利益は上回った。
売上高1,892,811百万円-12.4%
営業利益48,565百万円+77.6%
経常利益57,959百万円+228.3%
親会社株主に帰属する当期純利益47,434百万円+31.4%
自己資本比率19.6%不明
固定資産売却益36,111百万円不明
- 減収となったものの、ディスプレイ事業のアセットライト化やブランド事業の収益力向上により、営業利益は大幅に増加。事業構造改革は一定の区切りがついたと評価。
- 特別利益として堺事業所の不動産売却に伴う固定資産売却益36,111百万円を計上し、純利益の増加に寄与。
- 当期純利益の計上や円安による為替換算調整勘定の増加などにより純資産が増加。自己資本比率が19.6%に上昇し、財務基盤が改善。
- 2027年3月期は売上高の減少が続く見込み。営業利益は微増だが、経常利益・純利益は減少を見込む。
- 売上高は1,892,811百万円（前年比12.4%減）、全セグメントで減収
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