2025年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
通期最終損失は縮小するも営業損失は拡大、新株発行で財務基盤を強化し継続企業の前提に関する不確実性を解消
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最新開示2026-02-16
決算予定2026-05-13
取引所不明
最新PDF: 140120260216562722.pdf
株価指標
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株価344円株価基準日 2026-05-13
前日比+3.3%11.00円
時価総額464億円JPX
PER未取得実績PER
PBR8.1倍実績PBR
配当利回り0.0%Yahoo Finance由来
1か月騰落率-7.3%終値ベース
1年騰落率+7.2%終値ベース
混在
信頼度 95%
glm / glm-5.1
通期最終損失は縮小するも営業損失は拡大、新株発行で財務基盤を強化し継続企業の前提に関する不確実性を解消
2025年12月期は、売上収益が前期比81.4%減の104百万円に落ち込んだ。研究開発費の増加などにより営業損失は3,340百万円に拡大したが、金融収益の計上により親会社所有者に帰属する当期損失は2,217百万円へと縮小した。大規模な資金調達を実行しキャッシュポジションを改善させたものの、依然として赤字が続いており、将来のパートナリングや研究開発の進捗が焦点となる。
売上収益104百万円△81.4%
営業損失△3,340百万円不明
親会社の所有者に帰属する当期損失△2,217百万円不明
現金及び現金同等物（期末残高）5,679百万円54.7%
研究開発費2,024百万円3.3%
金融収益1,415百万円279.4%
- 売上収益が大幅に減少し、営業損失が拡大した。研究開発費は2,024百万円と前期を上回る水準で推移している。
- 新株発行等を通じて資金を調達し、期末の現金及び現金同等物を前期末から2,007百万円増加させるなど財務体質の改善を図った。
- 多額の営業損失とマイナスの営業CFを踏まえ、継続企業の前提に重要な疑義が存在するとしながらも、増資等の対応策により不確実性は解消されたと判断している。
- 売上収益が104百万円（前期比81.4%減）と大幅に減少
- 営業損失は3,340百万円（前期は2,843百万円の損失）に拡大、研究開発費は2,024百万円に増加
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